よみがえった湖は、人々のくらしに活気と変化を吹き込んだ。インドの東海岸、オリッサ州にあるチリカ湖では、25年前の再生事業を機に湖の生態系が回復、今も地域に恵みをもたらしている。

パンデミックを経て、中国当局だけでなく中国市民からも「あいつを探せ」と私の身元を特定しようとする動きが加速し、実際に一部のネット上では実名が出てしまっている。それもあって、もう覚悟は決めた。メディアにも実名で応じようと思いました。

日本列島がすっぽり入る大きさのインドネシア・スマトラ島は、広大な泥炭地を抱え、熱帯雨林に生息する希少な動物もいる。世界最大のパーム油生産国でもあるこの地では、生活の糧を求めて農家がアブラヤシ栽培のために湿地を開発し、それが温室効果ガス ...

気候変動の影響で洪水被害が増えるなか、暴れる川とどう付き合っていけばいいのか。国土の3分の1が海抜0メートル以下にある湿地の国、オランダは川を堤防などで閉じ込めず、むしろ流れるための土地を「川に返す」取り組みを進めている。

湿地回復 ラムサール条約から50年の記事一覧です。朝日新聞GLOBE＋は、世界のいまを伝えるウェブメディアです。海外の現場を記者が歩き、徹底取材して書き上げた特集記事をお届けします。

湿地は自然の宝庫であり、気候変動対策にも欠かせない存在。実は、田んぼやため池も、その一部だと知っていましたか？　発効から50年を迎えた「ラムサール条約」が守る湿地の広がりと、その恵みを紹介します。

チェコからこの春、世界を驚かせるニュースが届いた。かつて軍用地だったところに、突如現れたビーバーが「ダム」を築き、湿地を再生したのだ。人間の計画を先回りし、費用も手間もかけずに環境を整える「野生の施工業者」は、気候変動対策としても注目 ...

数十年間にわたり実施されてきたシンガポールの自動車所有制限政策は功を奏している。人口100人当たりの自動車保有台数は約11台だ。米国は乗用車とトラックを合わせて100人当たり80台超で、イタリアでは約75台だから、シンガポールはとても少ない。

宇宙開発は国家主導の重厚長大なプロジェクトから産学官連携、そして多国籍の企業・個人による協働へ。宇宙ビジネスの市場規模は2035年に280兆円に達すると予測され、その勢いは加速の一途をたどる。

バルト三国の若い人たちは当たり前のように軽々と起業をし、政府はそれを応援していた。「小国」にだってできるのだから、日本もできるのでは？　私たちは「大国」ということで思考停止していないだろうか。

ロシア語話者の「ノン・シチズン」 ロシア人ジャーナリストの例にみられるように、ロシア語話者にとって、ラトビアは住みやすい国の一つだ。 6月2日。ラトビアの首都リガ郊外では、間近に迫った統一地方選挙のリガ市議選に向け、政党の選挙活動が行われていた。 「生活のどこに問題が ...